採用活動成功の第一歩。「人材要件の定義」を考える。（WEB版2025年を生き残る採用セミナー②）

2018/09/20

2025年を生き残る採用セミナー　WEB連載Vol.2！

「地域」の担い手を育成する、日本初の本格的な介護経営情報誌「地域介護経営」(発行：株式会社日本医療企画)にて、Join for Kaigo（現：Blanket）取締役 野沢 悠介が「2025年を生き残る採用セミナー」を連載中です。

介護事業所の採用活動において、大切にすべき視点や、実践例を全12回にわたって紹介させて頂いています。
本サイトでも、連載内容をご紹介しますので、ぜひご覧ください。(Vol.1はこちら）

※本記事は、「地域介護経営 2018年2月号(2018年1月20日発行 No.176)」にて掲載されたものです。
（一部加筆をしています。）

□良い人材確保に不可欠な「人材要件の定義」

「人手不足だし、誰でもよいからとにかくたくさん採用したい…。来てくれるのならだれでもよい。」
採用活動をされる際、このように考える方も多いのではないでしょうか？　
介護事業において「人」は事業の柱。サービスを安定的に提供するためにも、より多くの人材を確保したい。そう考えられるのは自然なことと思います。一方で、この「誰でもよいから……」という視点での採用活動は、大きな危険性を孕んでいます。

今回は、採用活動における計画、特に「人材要件の定義(どのような人物を採用したいか明確にすること)」の重要性について、考えたいと思います。

□「誰でもよい」採用活動は、「誰にも届かない」。

なぜ、「人材要件の定義」は重要なのでしょうか。
それは、要件定義なしの「誰でもよい」採用活動は、結果として「誰にも届かない」活動になってしまうからです。　

たとえば、あなたが何か大きな買い物をする際に、「この商品はとにかく良い商品で、誰にとってもお役に立ちます！ですので、誰でもよいから買ってください！」とPRしている商品を購入したくなるでしょうか？　おそらく多くの方は、あまりピンとこないのではないかと思います。

私たちは商品やサービスを購入する際、数ある商品・サービスの中から自分自身のニーズや条件に出来る限り即したものを選択しています。

コンビニエンスストアで買う飲み物…というくらいでしたら、そこまで細かく検討せずに「何でもよい」と思うかもしれませんが、価格が高いもの・自分にとって重要なものであればあるほど、慎重に検討・比較をする人が多いはずです。

そのため、売り手側は「自分たちの商品・サービスを購入するのは、いったい誰か？」と購買層を明確にし、その人たちに「購入したい」と思ってもらえるためには何が必要かを分析し、販売(営業)計画を練ります。

ビジネスの世界で当たり前に実践されている考え方ですが、採用活動でもまったく同じです。求職者にとって、就・転職先を決めるということは、自身の人生を左右する大きな決断です。だからこそ、それぞれの想いやこだわり、条件を持ちながら、「私に合った職場探し」をしています。そういった求職者に対して必要なのは、「誰でもよいから働いて」という全方向型の募集ではなく、「あなたに働いてほしい」というメッセージや、「あなたにとって魅力のある職場です」というPRなのです。

求職者が「ここで働きたい」と意欲を高めるアプローチをするためにも、「誰を採用したいか」ということをまず明確にすることが重要となります。

□まずは、要件を明確にしよう！

ここまでお話をしてきた通り、よい採用活動の第一歩は「人材要件の明確化」です。

自法人の採用活動を強化したいとお考えの際は、「どのような人物を採用したいか」ということが、法人内で明確になっているかを、改めて振り返ってみるとよいと思います。

もし曖昧な場合は、ぜひ一度社内で議論をしてみることをお勧めします。
(要件を一つに絞る必要はありません。複数持ち、募集ごとに使い分けることが有効です。)

そして、すでに定義をお持ちの場合は、そのターゲット層が、どのように求職活動を行い、何を職場・仕事に求めていて、どういったメッセージが響くかを深堀りし、計画を立てていきましょう。きっと今よりも求職者に魅力のある求人ができ、採用につながるはずです。

計画の立て方については、次回以降でご紹介したいと思います。

【この記事を書いた人】