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本気の採用活動は、自社の「これまで」と「これから」を見つめる機会(WEB版2025年を生き残る採用セミナー⑫)

2020/06/03

「地域」の担い手を育成する、日本初の本格的な介護経営情報誌「地域介護経営」(発行:株式会社日本医療企画)にて、Blanket取締役 野沢 悠介が「2025年を生き残る採用セミナー」を連載しておりました。

介護事業所の採用活動において、大切にすべき視点や、実践例を全12回にわたって紹介させて頂いています。
本サイトでも、WEB版として加筆・修正の上、連載内容をご紹介しますので、ぜひご覧ください。

□本気の採用活動が、組織を変革する。

本連載も今回が最終回となりました。これまで採用にまつわる様々な視点をご紹介してきましたが、その多くは採用活動特有のものではなく、経営における様々な場面でも共通して言えることではないかと考えています。

また、経営において重要な要素である人材採用という分野に着目をし、丁寧に活動を行うことは、事業全体を見渡すよい棚卸の機会になるのではないかと考えています。

最終回となる今回は、「よい人材が採用できる」という直接的な効果とはまた少し異なる形で「本気の採用活動の効果」について考えてみたいと思います。

■採用活動に必要な「鳥の目」「虫の目」

これまでお伝えしてきた内容をシンプルにまとめると、

①なぜ人材を採用したいか、どのような人材を採用したいかを明確にする

②採用したい人材の視点に立ち、届ける内容・届け方を工夫する

③採用を単体で考えず、育成・受入・職場環境を整えることまで一体に考える

という3点が重要なポイントでした。

マーケティングの分野では、俯瞰して大局的に事象を捉える「鳥の目」、細部や現場の細かな部分に着目する「虫の目」の双方の視点を持つことが重要という話もありますが、採用活動は①から③のプロセスを通して、自社を様々な角度から「鳥の目」「虫の目」で見つめることになります。

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例えば、①を通して、自社の理念や目指す姿・組織の現状や理想を、②では自社の強みや特徴・外部からどのように見えているかといったブランド戦略を、③では組織マネジメントの課題や目標などが、それぞれ見えてきます。

求職者に「ここで働きたい」と思ってもらえるような採用活動を進めることは、結果として自社の課題や今後の経営方針と向き合う時間になっていきます。研修や講演でお話させていただいたり、直接採用のご支援をさせて頂く際にも「採用活動をしっかりと見直すことで、事業運営や組織づくり、人材育成といったことも深く考えるきっかけになった」というお話もよく伺います。本気の採用活動は人材確保に留まらず、自組織全体の改革の起点にもなりうるのではないかと思っています。

■なぜ人材を採用し、組織をどうしていきたいのか?

最後になりましたが、「なぜあなたは人材を採用し、組織をどのようにしていきたいのか?」という問いで、本連載を締めくくりたいと思います。単なる人材確保の手段ではなく、よりよいサービスを提供し、職員が定着し、生き生きと働き続けられる組織をつくるきっかけとして、採用を見つめなおす機会になれば幸いです。

【無料相談会】介護・福祉事業者の採用・育成・定着に関する相談会開催のご案内

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※本記事は、「地域介護経営 2018年11月号(2018年10月20日発行 No.185)」にて掲載されたものです。(WEB掲載にあたり、一部加筆をしています。)

【バックナンバー】

Vol.1 厳しい時代だからこそ、「採用力」を鍛えよう!

Vol.2 採用活動成功の第一歩。「人材要件の定義」を考える。

Vol.3 採用のツボ-募集編-「何となく募集」をやめよう

Vol.4 採用活動に必要なコミュニケーションのポイントは?

Vol.5 「入社する1社」に選ばれるポイントは?

Vol.6 採用活動は最上の学びの場? 「全社一丸採用活動」のススメ

Vol.7 人材採用につながる学校とのかかわり方とは?

Vol.8 介護業界の採用は「ガラパゴス」? 他業界からもヒントを得よう

Vol.9 採用・受け入れを一体でデザインする〜リアリティショックを防ごう〜

Vol.10 新卒内定者との向き合い方 〜「辞退防止」ではなく「育成」の視点をもとう〜

Vol.11 新卒採用成功の鍵。スケジュールの変化を読み解く。

【この記事を書いた人】

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野沢 悠介 株式会社Blanket取締役

1983年生まれ。東京都出身。立教大学コミュニティ福祉学部卒。ワークショップデザイナー。2006年株式会社ベネッセスタイルケアに新卒入社し、採用担当・新卒採用チームリーダー・人財開発部長などを担当。介護・福祉領域の人材採用・人材開発が専門。2017年に参加してKaigo取締役に就任。介護・福祉事業者の採用・人事支援や、採用力向上のためのプログラム開発などを中心に「いきいき働くことができるできるできるできる職場づくり」を進める。